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開口部浸水対策工法
電気室等の重要設備の浸水被害を防ぐ！
- 防災・減災
- 防水・止水材料
- 保守・メンテナンス
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開口部浸水対策工法
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津波等で建屋周りの水位が上昇すると、防水処理が不十分な場合、電気室等へ開口部からの浸水被害が考えられます。
各種規格等
NETIS登録番号：KT-230237-A
特徴
- JECA FAIR 2022 第61回製品コンクール「一般社団法人日本電設工業協会奨励賞」受賞
- 建物のピット・ダクト等の壁貫通の開口部を耐水化し、電気室等の重要設備の浸水被害を防ぐ工法です。
- 既存設備を稼働させたまま浸水対策が行えます。
- 簡単にケーブルの後入れができるため、増設にも対応可能です。
- 本工法の導入により、電気設備の修繕･電気室の移設に掛かる手間やコストが抑えられます。
実際にご使用いただいた現場例
- 上下水道施設（ポンプ場等）
- 変電所設備（電気室等）
- 空港・鉄道・高速道路等の公共施設
など、多数の現場でご活用いただいています。
製品に関する動画
施工方法
津波等で建屋周りの水位が上昇すると、防水処理が不十分な場合、電気室等へ開口部からの浸水被害が考えられます。
ケース①の施工手順
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| ①開口部防水処理前 | ②樹脂製管路補修材｢CRK｣でケーブルをまとめ、ステンレスバンドでCRKを締め込む | ③DSモルタルで管路周りを充填 | ④非硬化型防水材｢ストパック｣でケーブル間を防水処理し完成 |
使用材料
| 樹脂製管路補修材 CRK |
ステンレスバンド | DSモルタル | 非硬化型防水材 ストパック |
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| 半割構造で、既存ケーブルを管路内に収納するのに用いる | CRKの固定に用いる | CRKにて管路化した周りの防水材料として用いる | 非硬化型防水材料で、この工法ではCRK内部の防水処理に用いる |
既設電気設備の課題
既設の電気室では、設備の増設に伴う通線作業ができるよう、開口のまま止水処理がされてない場合が多くあります。
しかし、精密機器の普及による電気設備の重要度の増加、東日本大震災に伴う津波被害や近年の水害を教訓としたガイドラインの策定等により、止水性を重要視する傾向が高まっています。
これにより、従来対策されていなかった｢開口部の浸水対策｣が必要となっています。